ドクターよろず相談所 開業医のためのお悩み解消ブログ

株式会社ドクター総合支援センター
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「開業医って孤独だよな…相談相手もいないし」と思っている先生のために、さまざまな事例をご紹介しています。お悩みのことがありましたら、お気軽にご質問ください。

医業経営サポート

2016年7月14日 (木)

院長先生は自分の意思でクリニックのルールを作ることができる

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。

先日、私が最初に働いた会社である(株)リコーの同期生と会いました。

彼は入社2年ほどで退社し、大手コンサルティング会社に勤めた後、会社を立ち上げました。

現在はIT、マーケティングを経営の柱にしています。

30年近く会社の経営をしているので、参考になることが沢山あったのですが、その中でも大きく頷いたのは、

「今の社内を見ると常勤の社員よりも、パートの社員の方が優秀だ。」

という言葉でした。

そして、優秀なパート社員の時給を常勤に換算すると、常勤社員の月額給与を超えるとも言っていました。

私は常勤のスタッフより、パートスタッフの方が優秀な人がいるというクリニックも多いのではないかと日頃感じていました。

なので、思わず我が意を得たり、と頷いたのです。

彼の素晴らしいところは、一般常識に囚われていないことだと感じます。

一般的には常勤スタッフの方が給与を良くし、責任ある立場に就いてもらうのが常識だと思いますが、

彼は「常勤社員を管理職にしなければならないとか、常勤社員の方が給与が良くなければならないという法律は無いよね。」

と言います。

私もその通りだと思います。

一般常識と違ったことを行うのは考えなければなりません。

また、避難を浴びることがあるかもしれません。

しかし、成果を出すためには一般常識に囚われず、自分の組織にとって一番良い方法は何かを考える必要があります。

クリニックの現状やスタッフの個性などを鑑み、全て個別事情で考える必要があるのです。

他でこうしているから・・・

と決めたことで、自院にマッチしていないことはないでしょうか?





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2016年7月 4日 (月)

そこそこの売上があってもクリニックは倒産するのでしょうか?

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。

クライアントの院長先生から以下のようなご質問をいただきました。

「医療関係のサイトで、たまたま倒産及び関連記事を目にしたのですが、怖くなりました。記事から詳細は不明ですが、一般論的にはそこそこ売上があっても倒産してしまう原因は,無理な設備投資ということでしょうか?」

クリニックを経営している以上、倒産の恐怖を感じたことがない先生はほとんどいないのではないでしょうか?

特に開院直後はお金が減って、不安を感じた方も多いと思います。

クリニックのお金が不足して支払いができなくなると倒産してしまいます。

赤字でも倒産しないこともありますし、黒字でも倒産することがあります。

クリニックに残るお金の概算は以下の計算式でできます。


クリニックに残るお金=利益-税金-借入金返済元本+減価償却費-設備投資+借入

ですので、倒産する原因は、利益が出ない(売上よりも経費の方が大きい)
借入金の返済額が多額、設備投資が過大、お金が不足した時に借入ができない

などになります。

売上があってもそれ以上経費がかかれば利益は出ません。

利益が出ても借入金の返済額が多額だったり、過大な設備投資をすると、お金が不足します。

お金が不足するので金融機関に借入を申し込んでも、貸してくれないと支払いや借入金の返済ができなくなります。

これらが複合的に原因となっているということです。

赤字でもすぐには倒産しないこともありますが、いつまでも赤字のままでは倒産のリスクはどんどん大きくなっていきます。

今回の倒産の記事を見ると、大体以下のようなパターンが多いと感じました。

クリニックを開院して爆発的に医業経営がうまくいった
      ↓
こんなにうまくいくなら分院を展開すればもっと利益が出るだろう
      ↓
設備投資や積極的な広告展開のため多額の借り入れをして分院展開
      ↓
分院の経営がうまくいかず、赤字になる
      ↓
経営の立て直しを図るが、うまくいかない
      ↓
多額の返済に耐えられず倒産

分院の経営がうまくいかなかった理由は、

院長先生のように分院の院長が優秀ではなかった。
分院長が雇われの意識のままだった。
分院のマネジメントがうまくいかなかった。

などではないかと思われます。

当初は時流に乗っていた診療が、時代の変化で人気がなくなってしまった、競合が多発した、風評などで患者離れが起きたことなども原因として考えられます。

倒産の危機はどのようなクリニックにも訪れる可能性があります。

特に借入で過大な設備投資(特に土地や建物)をするとその危険性が大きくなります。

このようなことがないよう、慎重に経営に取り組んでいただければと思います。

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2016年7月 1日 (金)

クリニックの院長先生はスタッフから恐れられないといけないのか?

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。


先日、あるクリニックの経営会議で院長先生が、

「院長はスタッフから恐れられていないといけない。そうしないと言うことを聞かない。」

と言われました。

気持ちはわかりますが、そんなことはないと思います。

なぜこのような発言があったからというと、スタッフに問題があり、それを改善しようと話を聞き、指導してもなかなかうまくいかなかったからです。

確かに怖い院長先生が、スタッフに一言も言わせず、ワンマンでクリニックを運営して、うまくいっているように見える事もあります。
(このようなクリニックはスタッフに不満が溜まっていることが多いようですが・・・)

しかし、この先生はそういうタイプではありません。

ソフトで優しくて、スタッフの話をよく聴くことができる人なのです。

そんな人が無理にスタッフに怖がられようとしてうまくいくでしょうか?

怖がられるために怒鳴ったりすれば、スタッフとの関係性が悪くなり、クリニックの運営に支障が生じるかもしれません。

スタッフがみんなルールを守り、明るく元気に働ける環境を整えるための方法は様々で、院長先生の個性や人柄によって変える必要があります。

トップダウンが向いている人もいるでしょうし、そうでない人もいます。

一般論に囚われず、自分のクリニックではどのような方法が良いのかを考えましょう。

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2016年6月14日 (火)

クリニックの共同経営について

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。

クリニックを仲間の医師数名で共同経営したいと考えているドクターがいます。

クリニックの共同経営が何をもって共同と考えるかですが、慎重に考えることをおおすすめします。

まず、個人でクリニックを開設する場合は医師、または歯科医師しか開設することはできません。

そして、管理者は開設者と同一でなければなりません。

その開設者・管理者が個人で事業を行いますので、税務署に事業開始届をして確定申告を行うことになります。

ですので、個人開設の場合は開設者・管理者一人が経営の主体になります。

個人ですから出資をするという概念もありませんし、役員という概念もありませんので共同経営ということ自体は出来ないと考えるのが妥当です。

敢えて共同で経営をすると言えば、経営者と同等の意識で勤務をする、外部にいながら経営者と同等の意識でサポートする、資金や経営資源の貸付をする、 といったところでしょうか。

医師・歯科医師以外がクリニックを開設する場合は都道府県知事の許可を得る必要があります。

これは都道府県知事の許可を得て医療法人を設立し、その法人が保健所の開設許可を得た上でクリニックを開設するという意味です。

医療法人には最高意思決定機関である社員総会があり、その構成員である社員になることで共同経営者になると考えることはできると思います。
(社員は一般の株式会社の株主のような立場ですが、基金の拠出の有無に関係なく一人一票の議決権を持ちます。)

また基金の拠出をすることで、経営に参加すると考えることもできます。(基金を拠出しても社員にならなければ議決権はありません。)

ここで重要なことは共同経営の目的は何かということです。

医療法人に基金の拠出をしても配当を得ることはできません。

解散をした時の残余財産は国や地方公共団体のものになってしまいます。

共同経営という言葉は曖昧で、その目的や共同経営者のメリットがはっきりしていないことが多いです。

その結果、経営をしていくうちに内輪揉めが起こり、トラブルが発生することがあります。

最悪、解決のために裁判を起こすこともあります。

このようなことにならないよう、共同経営の目的は何なのか、その背景にある心は何なのかを明確にするようにしましょう。

医療の世界だけではなく、会社経営でも共同経営がうまくいくケースは非常に少ないと思います。





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2016年6月13日 (月)

クリニックが無法状態になってしまった、どうすればいいのだろう?

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。

スタッフの勤務状況が無法状態のようになってしまったクリニックがあります。

診療中にスタッフが大きな声で私語をする。

診療時間に雑誌を読む。

診療が終わると勤務時間にもかかわらず早めにタイムカードを押して帰ってしまう。

院長先生が注意をしても悪いことだと思っていない。

等々

普通では考えられない状態です。

このようになってしまった原因はよくわからないのですが、勤務ルールを明確に決めていなかったことが原因の一つであることは間違いないと思います。

このクリニックでは開院当時から勤務ルールをきちんと決めていませんでした。

何かあったらその都度どうするかを考えていて、その時や人によってルールが違っていて統一されていなかったのです。

初期から働いているスタッフは、それまであまり勤務経験がなく、このクリニックの勤務体験が自分たちの常識になってしまったのかもしれません。

組織は外部から隔離されているので、その中で長年にわたり行われてきた慣習が、一般常識とは違ったものになってしまったのではないかと感じています。

一般常識と違っていても現在のスタッフは何も問題を感じておらず、困っていないのですが、患者さんや新しく入ってきたスタッフにとっては大きな問題になります。

事実、ネット上にはこのクリニックを受診した患者さんがネガティブな情報を数多くアップしています。また、他の医療機関で働いた経験のある看護師さんが新たに入職してもすぐに辞めてしまうなど、様々な問題が発生しています。

院長先生はどうすれば良いのかわからず、悩んでいました。

こんな時はどうすればいいのでしょうか?

まず、勤務ルールを決めてスタッフに徹底することが大事です。

スタッフはこれまでの常識が正しいと思っていますから反発しますが、毅然とした態度でルールを徹底します。

そのルールを守れなかった時には注意をし、自分がルールを守れていない、間違った状態であることを認識し、改善できるチャンスを与えます。

ここで大切なことはルールを決めて守れなかったらすぐにクビにはしないということです。

現在の環境を作った責任は院長先生にもあるはずですし、人は慣れ親しんだ状況を急に変えることは困難だからです。

しかし、改善できるチャンスをもらってもどうしてもルールを守れないスタッフには進退を考えてもらうことになるでしょう。

院長先生の考えを受け入れることができないスタッフが一緒に働くことはお互いにとって不幸ですから。

ここまで書いてきたことは以下のようなことです。

ルールを決める=院長先生の考えを明らかにする→その考えに沿って働くことを促し、変化できる機会を与える→今後一緒に働けるかどうかを考える

ここではルールを決めることが重要だとお伝えしてきましたが、それよりも大事なことは院長先生とスタッフの間の信頼です。

ルールは厳しく、人には優しくというような関係性が理想的ではないでしょうか。

これは言葉にすると簡単なようですが、実現するのは相当困難なことだと思います。

朝から晩まで忙しく診療をしながら、スタッフにも思いを馳せて、様々な仕事をすることは大変厳しいことですが、これが経営を行うということです。

すでに開業されている先生も、これから開院を検討される先生もストレスを溜めすぎず、お体に気をつけて医院経営に取り組んでいただければと思います。

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2016年6月 2日 (木)

気持ち良く働けるクリニックはスタッフ採用にもプラス効果をもたらす

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。

スタッフの採用で苦労している院長先生がいました。

なかなか条件に合う、良い方とめぐり合うことができません。

特に看護師さんは募集をしても応募もなく、どうすればよいか悩んでいました。

そんなある日、突然その問題が解決しました。

受付のスタッフが近所の知り合いに声をかけてくれたところ、条件がピッタリで即採用となりました。

ラッキーだと思いますが、まず受付スタッフが声をかけてくれなければ、こんなことは起こりませんでした。

スタッフを採用する時に安心できる方法の一つは、現在のスタッフの友人・知人に声をかけてもらうことです。

採用前にその人の人柄がわかり、失敗の確率が減るからです。

しかし、スタッフが現在の職場環境に不満を持っていたらどうでしょうか?

友人・知人に声をかけようとは思いませんね。

気持ち良く働ける職場づくりはスタッフのためだけではなく、クリニックの経営にも好影響を与えます。

多くの媒体で募集をしてもなかなか採用できない、採用してもすぐに辞めてしまうクリニックと、向こうからこのクリニックで働きたいと良い人材が応募してくるクリニックがありますが、職場環境が大きく影響しているのかもしれません。


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2016年5月28日 (土)

患者さんはどのように診察すると満足するのだろうか?

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。

先日、高校の同級会がありました。

そこで、私が医業経営のコンサルティングの仕事をしているというと、ある友人がいきなり文句を言ってきました。

「最近の若い医者はどうなっているんだ?診察するときに患者の目を一度も見ないし、ずっとパソコンに向いたままだ。これで良くなればいいんだが、良くならない。・・・」

と、しばらく愚痴をこぼされました。

還暦を目前に控えた頑固親父は面倒な患者の典型だと思いますが、友人のいうことも一理あると思いました。

自分自身が顧客の立場になった場合、ショッピングをしたり、何かのサービスを受けるときにその店のスタッフが目を見なかったら、やはり違和感を感じるのではないでしょうか。

これから開院をする方も、開院している方も、自分の診療が患者さんにどのように受け止められているのか、時々考えてみると良いかもしれません。

以前、あるマーケティングコンサルタントの方がクリニックを受診した時の違和感について書いていました。

患者さんの気持ちがよくわかると思いますので、ご関心がありましたら以下でお読みください。

ある皮膚科を受診した患者のレポート

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2016年5月26日 (木)

クリニックの重要な仕事は常勤スタッフのみに任せているのですか?

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。

「クリニックの重要な仕事は常勤スタッフにしか任せられない。」

というドクターがいます。

「なぜ、そうなのですか?」

ときいてみると、

「常勤スタッフは責任がある立場だから。重要な仕事を行うべきだから。」

という返事が返ってきました。

これは本当のことでしょうか?

パートスタッフにも責任ある立場で仕事をしてもらう必要はないのでしょうか?

このドクターは一般常識的に常勤スタッフとパートスタッフの間には責任の差があると思っているので、このような判断をしているのだと思います。

しかし、世の中にこのような法律があるわけではありません。

そしてパートスタッフの力をフルに活用して大きな成果を上げているクリニックも数多くあります。

自分のクリニックのルールは自分で決められるので、このような常識に囚われるのはもったいないですね。

現在のパートスタッフの中にも、バリバリと仕事をした経験を持っている人や、素晴らしい能力を持っている人がいるかもしれません。

常勤、パートという基準ではなく、その人の能力や強み、向き・不向きなどで仕事を任せるとさらに大きな成果につながるかもしれません。

実際にパートスタッフのみで素晴らしいクリニック運営をしているクリニックもあります。

常勤スタッフだからリーダーに向いているというわけではないですし、パートスタッフだから重要な仕事ができないというわけではありません。

クリニックには大きな組織のように多くのスタッフがいるわけでも、人員の余裕があるわけでもありません。

なので現在の戦力でいかに成果をあげるのかは重大なテーマです。

現在のスタッフで最大の成果を出すにはどうすれば良いのか、一度考えてみてはいかがでしょうか。






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2016年5月25日 (水)

クリニックのルールが一般常識とかけ離れていませんか?

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。

クリニックのスタッフ問題で悩みを抱えているクライアントがいます。

スタッフの問題は経営をしている限り避けて通れないものです。

良い環境を作り、良い雰囲気で診療ができるクリニックにしようと皆さん努力をしているのですが、それでもうまくいかないことがあります。

その原因は様々ですが、

大きな原因の一つとして、常識的な組織のルールを院長先生もスタッフもよくわかっていないということがあります。

院長先生が勤務医の時にマネジメントの経験がなく、スタッフも仕事の経験がないと常識的なルールが何なのかがわからなくなります。

開院時からルールがはっきりしないまま時間が経ってしまうことがあります。

その結果、クリニックというクローズの世界の中で、ルールが一般常識から外れてしまい、ガラパゴス化してしまうのです。

そうなると何か問題が起こった時に、改善を指示しても、

「今まで通りなのに、なぜいけないのか。」

とか、

「注意する先生が悪い」

などということになったりします。

人間は慣れ親しんだ環境が常識だと考えてしまいます。

そして、それを変えることには抵抗を感じます。

先日、常識外れの行動をしているクリニックのスタッフに、具体例を挙げてそのことを伝えましたが 、問題だと認識してもらうことはできませんでした。
そして、このクリニックに常識的なスタッフが新たに入りましたが、すぐに辞めてしまいました。

これは経営上の大きな損失です。

このようなことにならないよう、

クリニックを開院するときに、自分が組織の運営の経験が少ないのであれば、社会保険労務士のような外部の専門家の力を借りてルールをきちんと作り徹底するようにしましょう。

開院後にルールに疑問が出てきたときにも、外部の人の力を借りることをお勧めします。

院長先生自身も誤った環境を常識と捉えている可能性があるからです。

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2016年5月23日 (月)

クリニックにお金を貯める方法

ドクター総合支援センターの近藤隆二です。


クリニックの経営を継続するにはお金を貯めることが大事です。

クリニックに貯まるお金は以下の計算式で概算することができます。

利益-税金-借入金返済元本-設備投資+減価償却費

ですのでマイナスされる部分、税金、借入金返済、設備投資に対して対策を打つことができればお金が多く貯まります。

しかし、計算のもとになる利益が出ていないとどんな対策をうってもお金は貯まりませんし、経営を継続していくことは困難です。

利益を出すことがお金を貯めるための最大の対策なのです。

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